@article{oai:showa.repo.nii.ac.jp:00000922,
 author = {加藤, 晶人 and 佐藤, 啓造 and 藤城, 雅也 and 入戸野, 晋 and 林, 大吾 and 鬼頭, 昌大 and 根本, 哲也 and 李　暁鵬, （中内暁博） and 林, 宗貴 and 成原, 健太郎},
 issue = {1},
 journal = {昭和医学会雑誌},
 month = {2011-02, 2019-07-26},
 note = {来院時心肺停止(cardiopulmonary arrest:CPA)事例が救命されずに死亡した場合、死因を究明するには解剖が必要なことが多い。しかし、わが国の現状では監察医制度が完備した地域を除き、解剖はほとんど行われない。監察医制度が不備な地域の臨床現場で、来院時CPA事例の死因は既往歴や前駆症状、外表所見、画像所見を含む臨床データなどから推定されているが、これらのうち何が最も参考になるか、これらをどのように組み合わせて推定すべきか検証した報告は見当たらない。本研究では2007年9月1日から2010年8月31日までの3年間に昭和大学藤が丘病院救命救急センターへCPAで搬送され、死亡に至った1121例について臨床資料をもとに死因調査をやり直し、死因究明方法について検証した。同時に、法医学教室で扱った行政解剖例で前駆症状として頭痛を訴えていた内因性急死15例について死因、痛みを伴う前駆症状、痛み以外の症状、既往歴、死亡時の状況などを検証した。臨床資料の詳細な検証で死因が推定できたのは652例(58.2%)で、内訳は心疾患67例、大動脈疾患61例、呼吸器疾患75例、脳疾患44例、消化器疾患25例、腎疾患20例、全身性疾患57例、外因性死亡303例であり、死因不詳は469例であった。コンピュータ断層撮影(Computed tomography:CT)が行われたのは291例(26.0%)であり、心疾患の55%、大動脈疾患の8%、呼吸器疾患の35%、脳疾患の82%、消化器疾患の32%、腎疾患の40%、全身性疾患の25%、外因性死亡の27%でCTが施行されていた。CTが行われても死因が推定できなかったのは75例(CT実施の26%)に留まった。何らかの前駆症状が記録されている事例は300例(26.8%)あり、延べ379件の症状が記録されていた。呼吸困難は呼吸器疾患で、胸痛は心・大動脈疾患で、頭痛は脳疾患で多くみられたが、他の疾患でもみられることが判明した。既往歴は疾患との関連が多少みられたものの、補助的な役割しか果たさなかった。剖検例では頭痛を訴えていた15例のうち、脳疾患は6例(40%)に留まった。一方、CTは特定の疾患を診断あるいは否定するには大いに有用であり、確定的な診断が下せない事例においても、CT以外の情報と併せて総合的に死因を推定することが多くの事例で可能であった。来院時CPA事例の死因究明には監察医制度が全国レベルで整備されることが最善であるが、次善の策として死後CTを普及させることが正確な死因統計の作成、ひいては公衆衛生の向上に肝要である。来院時CPA死亡例の臨床的死因推定には既往歴、前駆症状、外表所見およびCT(生前CTが実施できなければ死後CT)を総合的に判断する必要があることが示唆された。(著者抄録)},
 pages = {92--101},
 title = {来院時心肺停止死亡例の死因究明方法についての臨床的検討},
 volume = {71},
 year = {}
}