@article{oai:showa.repo.nii.ac.jp:00001176,
 author = {飯塚, 亮太 and 石井, 正和 and 長嶺, 歩 and 内藤, 結花 and 清水, 俊一 and 木内, 祐二},
 issue = {2},
 journal = {昭和大学薬学雑誌},
 month = {2010-12, 2019-07-26},
 note = {【目的】2009年6月より施行された改正薬事法により、一般用医薬品は第1類、第2類、第3類に分類された。さらに、第2類と第3類の販売ができる登録販売者が新たに登場した。頭痛に用いられる鎮痛薬のほとんどは登録販売者が販売可能な第2類に分類されたことから、薬局や薬店の登録販売者は頭痛患者の対応をしていると思われる。そこで、保険薬局と薬店の管理薬剤師を対象に、登録販売者による頭痛患者への対応の現状と今後の課題を明らかとするためにアンケート調査を行った。【方法】東京都内の一般用医薬品を取り扱う保険薬局と薬店(ドラッグストアを含む)各300店舗の管理薬剤師を対象に郵送法によるアンケート調査を実施した(2009年6月～7月)。【結果】回収率は21.7%であった。登録販売者が勤務している店舗の割合は、薬局で34.7%、薬店で93.1%であった。薬局・薬店でそれぞれ80.0%・77.8%の登録販売者が一般用医薬品の鎮痛薬を購入するために来店した頭痛患者の対応を経験していた。しかし多くの薬剤師が、登録販売者の医薬品や疾患に関する知識不足を不安視していた。さらに、患者に適切な情報提供を行うことや患者から適切な情報を聴取するための技能にも不安を感じていた。【考察】より良い頭痛医療を患者に提供するためには、一般用医薬品の鎮痛薬の適正使用やセルフメディケーションの提案、受診勧奨の判断を、登録販売者が適確にできるような資格取得後の教育・研修制度の導入が必要だと思われる。(著者抄録)},
 pages = {213--221},
 title = {頭痛患者のセルフメディケーションにおける登録販売者の対応の現状},
 volume = {1},
 year = {}
}